児童憲章、児童権利宣言の精神に則り児童福祉法の規定に従い児童の心身の発育を第一に考えて保育します。保育士・栄養士・調理員・看護師・心理士などが、それぞれの専門性を発揮して保育にあたります。さらに医師・心理学教授や体育教授などのスーパービジョンを欠かさず専門性の維持に努めます。食生活(食育)を大切にします。食材は可能な限り無農薬、減農薬などにしています。子どもの行動分析や保護者面接、身体バランス測定などから子どもの発達段階を知り評価します。より細かく判断するときは、発達検査(新版K式発達やWISC-IVなど）を実施します。評価に基づき個別のプログラムを設定し、家庭との連携を図って用語と教育の相互に関連を持たせます。低年齢児を積極的に受け入れ、一時保育・延長保育・病後児保育・子育て支援拠点事業なども行い、教育委員会や小学校とも連携しながら、保護者の子育てに共に取り組みます。